【CWRA】がん死亡の健康格差につながる要因を検証

―喫煙、健康診断受診、身体活動が健康格差の一部を説明―

がん死亡には、社会経済的要因による健康格差が存在することが知られています。しかし、そのメカニズムは十分には明らかになっていませんでした。そこで、医歯学総合研究科 歯科公衆衛生学分野の相田潤教授らの研究グループは、日本の自立高齢者43,478名を対象に7年間の追跡調査を行いましたが、その追跡期間中に対象者の5.1%ががんにより亡くなりました。その調査の中で、教育歴（学校教育を受けた年数）と全がん死亡および部位別がん死亡との関連、さらにその関連を健康習慣が媒介するかどうかを検討しました。分析の結果、教育歴が短いことは全がん死亡リスクの上昇と関連していることが示されました（性・年齢調整ハザード比=1.27）。また、気管・肺がん死亡および食道がん死亡についても、同様の関連が認められました。さらに、教育歴と全がん死亡との関連については、喫煙歴が5.6%、健康診断の受診が8.0%、歩行時間が7.1%をそれぞれ媒介していることが明らかになりました。

本研究の結果から、社会経済的要因によるがん死亡の格差は、健康習慣によって一部説明されることが明らかになりました。禁煙支援や有効性の高い検診へのアクセス改善に加え、身体活動の維持につながる社会参加の機会を促進するなど、健康習慣に着目した公衆衛生学的介入の重要性が示唆されました。

本研究成果は、2026年6月6日付で「Journal of Epidemiology」誌に掲載されました。

Kiuchi S, Matsuyama Y, Ojima T, Saito M, Kondo K, Osaka K and Aida J. Educational inequalities in all and site-specific cancer mortality: Mediation analysis of health behaviors from a 7-year cohort study in Japan. Journal of Epidemiology DOI：10.2188/jea.JE20260014

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